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機関銃の社会史  John Ellis  2017.10.12.

2017.10.12. 機関銃の社会史 The Social History of the Machine Gun     1975
著者 John Ellis
訳者 越智道雄 1936年愛媛県生まれ。広島大大学院博士課程修了。現在明治大商学部教授。
発行日           1993.4.10. 初版第1刷発行 発行所平凡社
1986年版への序文 By スミソニアン研究所 国立アメリカ歴史博物館 軍隊史部門  エドワード・クリントン・エゼル 1976年に出版されたとき、大きな反響を巻き起こし、学術的な出版物や一般向けの雑誌や新聞で広く書評に取り上げられ、議論された 軍事技術の社会史に取り組んだのはエリスが初めてではないが、彼は非常な才気をもってこの問題に取り組んでおり、読者は殺人の機械化、産業化について熟考を迫られる エリスの主張は単純明快。互換性部品によって大量に生産される機械の時代の産物である旋条銃身を持つ機関銃は、1860年代に導入されて以来、第1次大戦の前夜までに大きな進歩を遂げた。19世紀後半、機関銃はもっぱらアフリカ、アジア、その他の土地で少数のヨーロッパ人兵士が原住民の大群を打ち負かすための道具として使われたが、第1次大戦までには自動的に作動し、人間が持ち運びのできる銃へと技術的な発展を遂げ、突進してくる敵に対して固定陣地から高速で発射できたし、別の地点に移動して再び速やかに銃撃に入ることも出来た。最初の自動機関銃の発明者であるマクシムは、それを「殺人機械」と呼んだが、ヨーロッパのほとんどの国の軍首脳部は、自国の統治権の強化に役立てるために機関銃を初めて採用した時、自らの若者を殺すために利用する可能性、つまり「失われた世代」を生み出すという可能性に気づかなかった エリスは、「銃は、他のあらゆるものと同様に、社会的な歴史を持っている」ことを確立しようとする。彼によれば、機関銃が兵器として用いられるようになった理由のうちで、それがより優れた技術製品であるからというのはごく一部でしかない。軍の士官階級の目標、発明家たちの没道徳的な問題解決への関心、アフリカやその他の土地への領土拡張の嵐、そういったことすべてが機関銃の開発、採用、買い入れ、製造などの決定に影響を与えた 機関銃は、アメリカ人ガトリングによって発明されたが、彼の願いは、自分の武器が強いる莫大な損傷に人々が気付いた時に…

国際秩序  Henry Kissinger  2017.10.8.

2017.10.8. 国際秩序 World Order2014
著者 Henry Kissinger 元国家安全保障問題担当大統領補佐官、元国務長官、国際政治学者。キッシンジャー・アソシエイツ会長。1923年生まれ。ドイツ出身。ナチスの迫害を逃れて米国に亡命。第2次大戦では米陸軍に所属し、ヨーロッパ戦線で戦う。復員後にハーバード大に進学、69年にニクソン政権の国家安全保障問題担当大統領補佐官に就任。フォード政権では国務長官を務める。ベトナム和平を実現したパリ協定の締結によって、73年ノーベル平和賞受賞。今日に至るまで米国の外交・安全保障政策に多大なる影響を及ぼしてきた人物
訳者 伏見威蕃(いわん) 翻訳家。1951年生まれ。早大商卒。ノンフィクションからミステリー小説、軍事未来小説まで幅広い分野で活躍中
発行日           2016.6.24.1版1刷 発行所日本経済新聞出版社
賢者が語る「極上の世界史」 キッシンジャー版「大世界史」 いま、世界史を改めて克明に学ぶことが、極めて重要になっている。グローバリゼーションや、インターネットの普及で、従来は触れ合うことのなかった社会が密接に交流し、そこに複雑な状況が生まれている。そういうときこそ、過去に目を向け、歴史から教訓を得るべきだろう。本書は、21世紀の国際秩序のありようを歴史的な観点から考察している。いわばキッシンジャーの「大世界史」だが、アメリカ政府で枢要の地位にあったキッシンジャーらしい視点が垣間見られるのも興味深い。また、21世紀の世界が誤った方向に進まないようにという著者の願いが、端々に感じられる。現在の世界の状況を理解するには、歴史をよく学んで関連性を見定めていかなければならない。そんな風に歴史の流れを汲み取るのに、『世界秩序』は最適の参考書である

序 章 世界秩序という問題 過去のアメリカ大統領が支えようとして来た諸国家の共同体は、共通のルールと規範を遵奉し、開放的な経済システムを信奉し、国の主権を尊重する中で、参加民主主義の統治システムを採用する国々の協力的な秩序の確立を目指した 現在は、この「ルールに基づく」システムが、様々な問題に直面 「国際社会」という言葉は、どんな時代にもなかったくらい、しつこく引き合いに出されていながら、その目標、手法、制限について、合意された明確なものは何も示されていない 我々の世代は、世…

香港 返還20年の相克  遊川和郎  2017.10.5.

2017.10.5. 香港 返還20年の相克
著者 遊川和郎 亜細亜大学アジア研究所教授。1959年広島県生まれ。東外大中国語科卒。1981~83年上海復旦大留学。91~94年外務省専門調査員として在香港日本総領事館で香港・中国の経済関係を中心に調査研究。日興リサーチセンター上海駐在員事務所所長、在中国日本国大使館経済部専門調査員、北大准教授、同大学院教授などを経て現職
発行日           2017.6.21.1版1刷 発行所日本経済新聞出版社
はじめに 返還を平穏に行うため、中国は香港を「変えない」で引き取ることを最優先した 壮大な実験の結果は、はっきり見えているのは、「中国で許されないことは香港でも許されない」というシンプルな事実 「高度の自治」「港人治港」「50年不変」という大方針が持っていた重みはいつの間にかどこかへ行ってしまい、返還当時の極端な不安が薄れるとともに国際社会が寄せる関心もそれほどではなくなった むしろ香港市民は住宅高騰や自由空間の縮小に不満を感じ、「独立」まで叫ぶ人たちまで現われたのは誤算で、20年かけてチベットやウィグルのような敏感な地域をもう1つ作ってしまったようなものではないか。両当事者にとってハッピーではない状況が生じている 20年の棚卸をしながら、香港と中国のあるべき姿、今後の展望を試みる
序章 97年の返還前の数年、日本からの観光客のブームで、96年は240万人(現在は100万人前後)
第1章香港返還前史 返還はどのようにして実現したのか。変換の経緯、返還時の約束など、焦点を整理

第2章共存共栄関係の終焉 返還の前後で何が変わったのか、主に経済面、社会面から比較、検証 93年本土登記の青島ビールが第1号の中国銘柄として香港市場に上場 ⇒ H株(レッドチップ) 03年 中国本土と香港の経済連携緊密化取り決めCEPA締結により、中国本土へ輸出する香港製品にかかる関税免除、中国国内から香港への観光自由化、中国人の香港での出産ラッシュ
第3章形骸化する1国2制度 12制度の現実、形骸化を、法の支配の崩壊、法輪功や天安門事件など中国国内で敏感な問題に対する扱い、国家安全条例導入をめぐる動き、メディア支配の実態などから検証 99年香港の終審法院の判決 ⇒ 香港特別行政区が独立した司法権を持つとしたが、中国側の反発で、全人代常務委員会の解釈が優先すると修正された 立法会の議…